ドライヤー、電気ケトル、古いスマートフォン、プリンターなど、家庭にはさまざまな小型家電が溜まりがちです。「壊れたまま放置している」「処分方法がわからない」という方も多いのではないでしょうか。
小型家電は「小型家電リサイクル法」の対象となるものが多く、正しい処分方法を知っておくことが大切です。
この記事では、小型家電の処分方法を「リサイクルショップ」「行政の回収」「不用品回収業者」の3つの観点から徹底比較します。
小型家電の処分に困っている方は、ぜひ参考にしてください。
小型家電リサイクル法とは
小型家電の処分方法を知る前に、小型家電リサイクル法の基本を確認しておきましょう。
小型家電リサイクル法の概要
小型家電リサイクル法（使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律）は、2013年に施行された法律です。
家庭から排出される小型家電に含まれる金・銀・銅・レアメタルなどの有用金属を回収し、リサイクルすることを目的としています。
家電リサイクル法の対象となる4品目（冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコン）とは別の法律です。
対象となる小型家電の例
小型家電リサイクル法の対象品目は多岐にわたります。
【対象となる小型家電の代表例】
- 携帯電話・スマートフォン
- デジタルカメラ・ビデオカメラ
- ゲーム機
- 電子辞書・電卓
- ドライヤー・電気シェーバー
- 電気ケトル・トースター
- プリンター・スキャナー
- ACアダプター・充電器
対象品目は自治体によって異なる場合があるため、お住まいの自治体のルールを確認してください。
関連記事：大型家具・大型家電の処分方法｜業者回収・自治体・買取を徹底比較
小型家電の3つの処分方法を比較
小型家電の主な処分方法を、費用・手間・対応範囲で比較します。
方法1：リサイクルショップで売る
まだ使える状態の小型家電は、リサイクルショップに持ち込んで買い取ってもらう方法があります。
処分費用がかからないだけでなく、売却益が得られるのが最大のメリットです。
ただし、製造から5年以上経過した家電や動作しないものは買取を断られるケースが多いです。
持ち込みの手間がかかるほか、買取価格が想定より低い場合もある点は留意しておきましょう。
関連記事：不用品回収で買取できるものは？古物商許可業者に頼む強みを解説
方法2：行政（自治体）の回収を利用する
多くの自治体では、小型家電の無料回収ボックスを公共施設やスーパーなどに設置しています。
回収ボックスに投入できるサイズであれば、無料で処分できるのが大きなメリットです。
ただし、回収ボックスの投入口サイズに制限があるため、プリンターなどの大きめの小型家電は入らない場合があります。
自治体によっては、不燃ゴミや粗大ゴミとして有料で回収する方式を採用しているところもあります。
方法3：不用品回収業者に依頼する
不用品回収業者に依頼すれば、小型家電を含むさまざまな不用品をまとめて回収してもらえます。
自宅まで引き取りに来てもらえるため、持ち運びの手間がかからないのがメリットです。
他の不用品と一緒にまとめて処分できるため、引っ越しや大掃除のタイミングで効率よく片付けられます。
費用はかかりますが、大量の不用品がある場合はトータルコストで見るとお得になるケースもあります。
処分方法別のメリット・デメリットまとめ
3つの処分方法のメリットとデメリットを整理します。
リサイクルショップのメリット・デメリット
【メリット】
- 売却益が得られる
- 処分費用がかからない
【デメリット】
- 古い製品や故障品は買取不可
- 持ち込みの手間がかかる
- 買取価格が低い場合がある
「まだ使える」「製造5年以内」の家電に向いている方法です。
行政回収のメリット・デメリット
【メリット】
- 無料または低コストで処分できる
- 回収ボックスなら予約不要
【デメリット】
- 回収ボックスのサイズに制限がある
- 設置場所まで自分で運ぶ必要がある
- 粗大ゴミ扱いの場合は予約と手数料が必要
少量の小型家電を低コストで処分したい方に向いている方法です。
不用品回収業者のメリット・デメリット
【メリット】
- 自宅まで回収に来てもらえる
- 大量の不用品をまとめて処分できる
- 即日対応が可能な業者もある
【デメリット】
- 費用がかかる
- 業者選びを慎重に行う必要がある
大量の不用品を一度に処分したい方や、持ち運びが難しい方に向いている方法です。
関連記事：不用品回収業者の選び方とは？優良業者を見極める7つのポイント
小型家電を処分する際の注意点
小型家電を処分する際には、いくつか注意すべきポイントがあります。
個人情報を消去してから処分する
スマートフォン、パソコン、タブレットなどには個人情報が保存されています。
処分する前に必ずデータの初期化や個人情報の消去を行いましょう。
特にスマートフォンは、SIMカードやSDカードの取り外しも忘れないようにしてください。
バッテリーの取り扱いに注意する
リチウムイオンバッテリーが内蔵されている小型家電は、破損すると発火のリスクがあります。
バッテリーを取り外せる場合は外してから処分するのが安全です。
取り外せない場合は、自治体の指示に従うか、家電量販店の回収サービスを利用しましょう。
家電リサイクル法対象品と間違えない
冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコンの4品目は「家電リサイクル法」の対象であり、小型家電リサイクル法とは処分方法が異なります。
これらの4品目は自治体の回収ボックスでは処分できないため、注意が必要です。
家電リサイクル法対象品の処分は、購入した販売店や指定の引取場所に依頼するか、不用品回収業者に相談しましょう。
関連記事：家電リサイクル法とは？対象家電の正しい処分方法を解説
不用品回収業者の費用相場
小型家電を含む不用品を業者に依頼する場合の費用相場を確認しておきましょう。
間取り別の費用相場
関西アーク株式会社の間取り別の料金は以下の通りです。
| 間取り | 費用（税抜き） |
| 1R／1K | 6,000円～ |
| 1DK | 30,000円～ |
| 1LDK | 60,000円～ |
| 2DK | 100,000円～ |
| 2LDK | 125,000円～ |
| 3DK | 150,000円～ |
| 3LDK | 180,000円～ |
参考：関西アーク株式会社
小型家電だけを数点処分する場合は自治体やリサイクルショップの方がコストを抑えられますが、他の不用品とまとめて処分する場合は業者に依頼する方がトータルで効率的です。
関連記事：不用品回収の費用相場とは？料金を抑える3つのコツも解説
まとめ：小型家電は状況に合わせて最適な処分方法を選ぼう
小型家電の処分方法は、「リサイクルショップで売る」「行政の回収を利用する」「不用品回収業者に依頼する」の3つが主な選択肢です。
まだ使える家電はリサイクルショップへ、少量の処分なら行政回収、大量の不用品と一緒に処分するなら不用品回収業者が適しています。
処分の際は、個人情報の消去やバッテリーの取り扱いに注意しましょう。
家電リサイクル法の対象品目との違いも把握しておくと、正しく処分できます。
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